第２２０２冊目　福祉・介護の職場改善会議・ミーティングを見直す大坪信喜 (著), 株式会社川原経営総合センター (監修）

福祉・介護の職場の場合、いろいろな名称の会議があっても、出席するメンバーはどれもほぼ同じというケースが少なくありません。

これは、形骸化したお仕着せの会議が多かったり、何か問題が起きると、安易に対策の会議をつくってきたためと思われます。

会議の名前が変わったからといって、同じ人からまったく違うアイデアや発想が生まれるとは考えにくいのものです。

そこで、年度の終了時に、今年実施してきた会議の存在自体を見直し、統廃合を検討しましょう。

とくにプロジェクト的な委員会などは、すでに当初の目的を達成している場合も考えられます。

たとえば、職員の離職率を抑制するため、２年間活動してきた結果、離職率が全国平均を大きく下回ったとしましょう。

これは、プロジェクトを立ち上げた当初の目的を達成したことになります。こうなれば、これまでどおりのプロジェクトを続ける意味はありません。解散して、そこに投入してきた人的資源や時間を他の目的に振り向けるべきです。

もし、まだ何か課題が残っていて、プロジェクトの存続が必要であっても、会議の開催頻度を少なくするといった検討は必要でしょう。

要は、目的を果たした会議をいつまでも残しておいて形骸化させないということです。